ハウスメーカーの保証を失効させると影響が出る！長期保証の仕組みとリスク、保証切れ時の対処法をお話しします！
新潟市の皆さんこんにちは！
新潟市東区を中心に地元密着、外壁塗装・屋根雨漏り修理を専門にしている塗装業者、
長持ち塗装の新創です！
ブログ担当のコバヤシです！
ハウスメーカーで家を建てた後、安心感を得られるのが「長期保証」です。契約時に提示される「防水性能20年保証」「50年保証」といった制度は、将来にわたり家を守ってくれる後ろ盾のように感じられるでしょう。
しかし、一定の条件を満たさなければ保証期間中であっても失効してしまいます。失効すると、次のことが起こるかもしれません。
- 補修費用が膨れてしまう
- ハウスメーカーからのサポートを受けられない
ハウスメーカーの中には定期メンテナンスの実施を、保証の条件としているケースも少なくありません。施主の中には、保証の失効が怖いためハウスメーカーの有料サービスを使っているケースもあると思います。
保証を失効すると、建物に不具合が生じた際の修繕費用は膨れます。しかし、保証が失効しても諦める必要はありません。なぜなら、修繕費用を抑えられる方法があるからです。
今回のお役立ちブログでは、長期保証の仕組みや失効の条件、保証が切れた後に直面するリスク、対処法などをお話しします。
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目次
そもそもハウスメーカーの長期保証を受けるには条件がある！基本構造とは？
ハウスメーカーの長期保証制度は、住宅の品質と性能を長期間維持するために設けられた仕組みであり、家を購入した方へ安心感を与えるために設けられています。保証内容はメーカーごとに異なるものの、一般的には「構造躯体・防水性能・屋根・外壁」などが対象です。
ここで理解しておいた方が良いのは「30年保証」や「50年保証」と明記されていても、自動的に保証され続けるわけではないことです。あるハウスメーカーでは、10年ごとの点検や有償メンテナンスを定期的に受けることを保証継続の条件としており、怠ると保証が無効になってしまいます。
つまり、長期保証と呼ばれる言葉の裏には「施主にも管理責任がある」という暗黙の前提があるのです。
ハウスメーカーの保証が失効する条件は複数ある！主な事例とは？
保証が失効する条件として、いくつか挙げられます。
ここでは、
- 無断のリフォームは保証失効の原因に
- 自然災害後の自己判断による対応にも注意
- 点検の案内を見逃さず、自主的なスケジュール管理を
- 保証書の内容確認と見直しも不可欠
の4つについて見てみましょう。
無断のリフォームは保証失効の原因に
失効の原因として見落としがちなのが、ハウスメーカーに無断でリフォームや修繕を行った場合です。外壁の塗装を地元の業者に依頼したり、防水工事を専門業者に依頼したりすると、メーカー側から「保証対象外」と判断されることがあります。
理由は、施工内容がメーカー基準を満たしていないと判断される恐れがあるからです。指定業者以外による工事が行われただけで、保証全体が無効になる条件を設けているハウスメーカーもあるため注意が必要です。
自然災害後の自己判断による対応にも注意
自然災害による被害への対応や、その後の修復を自己判断で進めた場合でも、保証を失効させるかもしれません。台風や地震、豪雨など災害の後はすぐに修復したくなるものです。
しかし、ハウスメーカーへ連絡せずに自己判断で工事を進めると、保証を失効してしまう恐れがあります。被害があれば、真っ先にハウスメーカーへ状況報告し、対応方法を確認することが大事です。
点検の案内を見逃さず、自主的なスケジュール管理を
ハウスメーカーからの点検の案内を見逃してしまい、何も点検しなかった場合も保証が失効します。多くのハウスメーカーでは、定期点検の時期が近づくとハガキやメールなどで通知が来るものの、転居や連絡先の変更によって、点検の案内が届かないケースもあります。
案内が届かなかったことで、点検未実施のまま時期が過ぎても施主の責任です。たとえ不具合が発生していなくても、ハウスメーカーによっては「点検未実施＝保証対象外」とみなすため、スケジュール管理も施主自身の責任として意識すべきです。
保証書の内容確認と見直しも不可欠
契約時に渡された保証書の内容を一度も確認せず、保証期間や条件を正確に把握していないのも保証の失効リスクを高めます。
「何年の保証が付帯しているのか」「どのような条件で保証が維持されるか」などを把握していないと、気づかぬ間に保証が失効するかもしれません。定期的に保証書を読み返し、不明点があればハウスメーカーに問い合わせるなど、普段から保証内容を確認することが大事です。
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ハウスメーカーの保証が切れた後のリスクを見てみよう！修繕時にどのくらいの費用がかかる？
万が一保証が失効してしまった場合、大きな影響として考えられるのは、不具合に対して全額自己負担で対応しなければならない点です。中でも家の重要部分である「構造躯体」に問題が発生した場合、修繕費が100万円前後に膨れるケースもあります。
また、屋根や外壁の防水性能が低下して雨漏りが発生した場合は、表面的な補修だけでは済まないこともあります。仮に、内部の断熱材や構造材が水分を含んでカビや腐食が進行していた場合、解体した上で補修しなくてはいけません。総額で200万円超になるケースもあるため要注意です。
ハウスメーカーからのサポートを受けられなくなるのもデメリット
保証が切れている状態だと、建物にトラブルが発生しても、ハウスメーカー側からの技術的なサポートを受けられません。過去の施工履歴や使用資材の情報に基づいた最適な修繕方法の提案など、メーカーならではのノウハウを活かした対応もなくなるため、快適な生活を送れなくなるでしょう。
保証が残っていれば受けられた「定期点検サービス」や「緊急時の対応窓口」などのアフターサービスも終了するため、トラブルの初期対応が遅れて、被害が拡大する恐れもあります。保証の有無は単なる保険ではなく、住まいの安全性や維持コスト、将来の資産価値にまで影響を及ぼすため、大事な制度だといえるかもしれません。
金額だけを考えるなら塗装専門店・屋根工事専門店の方が高コスパ
さきほど、修理費用として100万円～200万円超というお話しをしましたが、じつは塗装専門店、屋根工事専門店の場合、かなり安くなる可能性が高くなります。
というのもハウスメーカーが修理工事をする場合、ハウスメーカーそのものが修理するのではなく、下請けの塗装業者、修理業者が直しにきます。施主様（あなた）と塗装業者、修理業者のあいだを仲介しているのがハウスメーカーになり、その仲介手数料が上乗せされて請求されるのです。
塗装業者、屋根工事業者とハウスメーカーの修理費用が同じ金額の場合、材料（塗料や屋根材、外壁材など）や職人の質（技術力と作業にかかる時間）がワンランク分下がることを頭にいれておきましょう。
高品質の塗料や屋根材、外壁材を腕の良い職人が施工してくれるのは、ハウスメーカーではなく、塗装専門店、屋根工事専門店になるのです。そう考えると、コストパフォーマンスの高い業者はどちらか一目瞭然ですよね。
ハウスメーカーの失効を防ぐためにできることはある！対策とは？
保証がまだ有効な状態であれば、取り組むべきは「点検とメンテナンスのスケジュール管理」です。メーカーから送られてくる定期点検の案内を見逃さず、速やかに予約・実施することが大事です。
また、自分自身で施工履歴や点検結果をきちんと記録しておくことも欠かせません。過去にどのような補修を行い、どの部位に注意が必要だったのかを可視化することで、次回以降のメンテナンス判断やトラブル時の対応がスムーズになります。
加えて、保証内容について定期的に見直しを行うことも効果的です。メーカーの規約は年々変わることがあるため、最新の保証条件や更新方法を確認し、変更がある場合は早めに相談しておくことで、知らぬ間に保証が打ち切られる事態を避けられるかもしれません。
保証失効後でも修繕費用を抑える対処法はある！ポイントとは？
保証が失効しても、費用を抑えながら修繕補修する方法はあります。たとえば、次の3つを行うと良いでしょう。
- 建物の状態を把握する
- 火災保険や地震保険の保証内容を確認する
- 自治体の補助金制度も視野に入れる
それぞれ詳しく見てみましょう。
建物の状態を把握する
最初に取り組むべきは、住宅全体の状態を正しく把握することです。そのためには、専門業者による住宅診断を利用するのが効果的です。
建物の劣化状況やメンテナンスの必要性が中立的に評価されるため、必要な修繕項目や優先順位を明確にできます。
火災保険や地震保険の補償内容を確認する
保証が切れても、住宅の損傷すべてが自己負担になるとは限りません。たとえば、台風や地震などの自然災害による損傷であれば、火災保険や地震保険によって修繕費用の一部または全額が補償されるかもしれません。
中でも屋根の剥がれや雨樋の破損などは保険の対象となりやすいため、被害状況を早期に確認して証拠となる写真や書類をそろえて、保険会社に申請することが大事です。
自治体の補助金制度も視野に入れる
地方自治体の中には、一定の条件を満たす住宅リフォームに対して補助金や助成制度を提供している場合があります。場合によっては、数十万円の支援を受けることが可能です。
ただし、申請期限や条件が定められているため、事前に役所や専門業者を通じて情報を収集し、申請の準備を進めておくことが大切です。
保証切れでも安心！修繕の相談は「長持ち塗装の新創」へ
ハウスメーカーの長期保証は、住宅の価値と安心を守る大切な制度ですが、定期点検や有償メンテナンスの未実施、無断リフォームなどによって簡単に失効してしまう可能性があります。保証が切れた場合、修繕費用が高額になることや、ハウスメーカーからの技術サポートが受けられなくなるといったリスクも避けられません。
しかし、保証が失効してしまったからといって、全てを諦める必要はありません。
長持ち塗装の新創では、住宅診断を通じて現状を正確に把握し、火災保険・地震保険・自治体の補助金なども活用しながら、修繕費用を抑えたご提案が可能です。また、保証が有効な状態であれば、点検・メンテナンススケジュールの管理方法や、保証継続のポイントについてのアドバイスも行っております。
お住まいの保証が切れてしまった方、これから失効しそうで不安な方は、まずは「長持ち塗装の新創」までご相談ください。お問い合わせは、専用フォーム・メール・お電話・ショールーム来店のいずれからでも受け付けております。将来のトラブルを未然に防ぐために、今すぐご連絡ください。
